準備：お葬式の知識家族葬とは

親しい方を中心にお見送りするお葬式の総称です。家族葬には厳密な定義がなく、ごく数名で行われることもあれば、20～30名が集う家族葬もあり、実際には小規模な一般葬を含めて家族葬と呼ばれています。

家族葬がおすすめな人の特徴

家族葬とは、家族や親族を中心とした小規模のお葬式の総称で明確な定義はありません。最近では、社会情勢や高齢化の進行により、各方面にお知らせをしてもお葬式に参列する人は限られ、必然的に小さな家族葬になることがあります。会社が個に深くは立ち入らない姿勢が見られたり、参列側も高齢で参加が難しい状況であったりすることがこの背景にあります。
お知らせをして、たくさんの人がお越しになるような方の場合、それだけのつながりに支えられて今日に至る訳ですから、その人たちに対して不義理をすることは避けたいものです。無理な会葬制限や線引きを行いますと、後々までトラブルを引きずってしまうなど、故人が家族を想って望んだことが裏目に出てしまうこともありますので、自分よがりにならず全体を見渡す広い視点を持つことも時には必要になります。
そのようなことに注意しながら、夫婦の歴史や家族の絆を振り返る場として、あたたかな家族葬が行えるように、全体を見ながら検討して行きましょう。

家族葬は結果的に少人数になることが多くあります。心痛の中にあるご遺族が参列する方への気遣いや準備などが軽減されることにより、故人とのお別れに向けた心づもりの時間を少しでも長くとることができます。
また、ご遺族や故人と親しい間柄の人を中心としたお見送りができ、思い出話など気兼ねない時間をゆっくりと過ごすことができます。ご遺族は故人と親交があった人に対して、生前のお礼を丁寧に伝えることもできるでしょう。

故人が生前に託した葬儀に対する希望を形にしたり、出棺前の限られた時間を家族だけで過ごしたりというように、ご遺族の希望も取り入れやすくなります。
このように故人やご遺族の思いを葬儀に反映させ、葬儀のかたちにとらわれにくいアットホームなお別れに近づけることができるのもメリットと言えるでしょう。

家族葬の場合、遺族が訃報を知らせる人が限られてしまいがちです。そのため、弔問に訪れる人が少なく香典収入が少なくなる傾向にあります。葬儀費用は香典によって賄われる部分も多くあるため、その分葬儀費用の持ち出しの割合が増える場合もあります。

また、葬儀後に訃報を知った人が故人の自宅へ弔問に訪れるケースもあります。予期せぬ訪問にあわただしく部屋の片付けをしたり、香典返しを準備するため、思わぬ手間や出費が発生することも考えられます。

地域性や故人もしくはご遺族の地位や立場によっては、家族葬という葬儀のかたちを会葬者や親族に受け入れてもらえない場合もあります。「故人が粗末に扱われている」「皆でお別れをしたかった」というように、不義理として伝わってしまうとご遺族に不満を持たれる可能性が生じます。

注意するポイント

家族葬を行う場合に注意したいポイントは、「お知らせをどの範囲まで行い人数が何名になるか」「式場をどこにするか？」について、まずは考えることです。お知らせする範囲については、不義理をしてしまう危険性などを慎重に吟味しなければなりません。また、最近の傾向としては、高齢化が進んでいることや社会情勢も影響して、きちんとお知らせをしても一昔前のように義理で参列する方は少ないため、お葬式の規模も思ったより大きくならないことが多くなっています。

不義理を顧みず参列者を無理に線引きして、故人の人生をも否定される結果を招いたり、のこされる方がその後、生活し辛くなったりするようなことだけは避けたいものです。故人を支えていた縁者が影の力となり、その恩恵をご家族が間接的に受けていることがあれば、そのようなことにも目を向けて配慮することが望ましいでしょう。

式場の選び方

家族葬といっても、ご遺体の安置や納棺など一連の流れは一般のお葬式の場合とかわりません。それと同時に、ご遺族が穏やかな気持ちで故人を見送るための場所や時間も慎重に検討する必要性があります。セレモニーホールを選ぶ際には、故人を安置できる設備があるか、といった点も重視しましょう。

また、あたたかい家族葬についてのノウハウを持ち、ご遺族に寄り添った葬儀内容の提案やサービスの提供をしてくれる葬儀会社を選ぶことが大切です。葬儀会社は「みな同じ」ではありません。依頼する葬儀社によって家族葬の内容にも違いが生じてきますので、故人に対するご遺族の想いを葬儀に反映してくれる葬儀会社を選ぶようにしましょう。